用途とは、建物を建築するときに、居住用、商業用、工場用などのように、どのような目的で使うかを決定し申請することです。建築基準法では用途といわれますが、不動産登記法では種類といいます。例えば、分譲マンションの場合は共同住宅、居住用一軒家の場合は一戸建ての住宅といった用途になります。建物の用途は、快適な生活環境を守る目的で決められています。
また、用途には、「主要用途」、「付属用途」、「従属用途」などがあります。主要用途とは建築物の主要な用途のことを指しています。付属用途と従属用途は、具体的には玄関ホールやトイレなどのことで、主要用途とは区別されています。さらに、非住宅の用途は、建築物エネルギー消費性能基準によって8つの用途に分類されています。8つの用途とは、「事務所等」、「ホテル等」、「病院等」、「百貨店等」、「学校等」、「飲食店等」、「集会所等」、「工場等」です。
その他、既存の建物の用途を変更する場合には、原則として建築確認申請書が必要とされています。ただ、用途変更ができないケースもあるので、申請の前に用途変更ができるかどうかを事前に調べておく必要があります。具体的には、用途地域の確認、建築基準法の確認、立地の確認などをします。
